防犯カメラの録画映像を、
残す・見る・守るための基礎知識

A記録媒体の容量、カメラの台数、画質、フレームレート、圧縮方式、録画方法によって変わるため、一律の日数はお伝えできません。決め方としては、問題に気づくまでにかかりそうな日数を先に見積もり、そこに余裕を加えた期間を確保します。長く残すほど安心とも言えず、行政のガイドラインでは設置目的に必要な最小限の期間とする考え方が示されています。

A台数、解像度、フレームレート、圧縮方式、録画方法によって大きく変わるため、容量だけでは決まりません。同じ1TBでも、1台を検知録画するのか、8台を常時録画するのかで日数はまったく違います。ご希望の保存日数から必要な容量を逆算する形でご相談いただくのが確実です。

A確認したい内容によって変わります。常時録画は出来事の前後を連続して確認しやすい一方、必要な容量は多くなります。動体検知録画は容量を抑えられますが、検知の範囲外を通った場合や、検知から記録開始までの間の映像が残らないことがあります。検知録画にすれば必要な場面をすべて残せる、とは言えません。

Aはい。録画機に記録し、現地のモニターで確認する構成であれば、インターネット回線は必須ではありません。ただし、外出先からスマートフォンなどで確認したい場合は、対応機器とインターネット環境、安全なアカウント設定が必要になります。

A対応している機器であれば可能な場合があります。ただし、ライブ映像だけに対応する機種と、録画の再生まで対応する機種があり、通知の範囲も製品ごとに異なります。映像を送り出す側の回線速度や通信量、複数台を同時に表示したときの負荷もあわせて確認します。月額費用が必要かどうかは、クラウドの利用有無や契約内容によって変わります。

A録画機とカメラの時刻設定をご確認ください。時刻がずれていると、複数のカメラを見比べたときに前後関係が分かりにくくなります。機器によっては時刻を自動で合わせる設定があります。設置後の点検項目に時刻の確認を入れておくと、ずれに早く気づけます。

A見る人を必要な範囲に限ることをおすすめします。特定の個人を識別できるカメラ画像は個人情報に該当し得るため、決めた利用目的の範囲内で扱います。管理する責任者を決め、閲覧だけできる人と、書き出しや設定変更ができる人を分けておくと、運用が整理しやすくなります。第三者へ提供する場合の可否は、利用目的や要請の内容、管理規程、法令によって判断が変わるため、個別にご確認ください。

A現地で機器の型番、映像方式、チャンネル数、対応解像度、HDDの状態を確認したうえでの判断になります。カメラを増やす場合は、録画機の入力数と容量が足りるかも確認します。なお、すでに上書きされた映像を後から復元することはできません。現在お使いの機器の型番が分かる範囲でお知らせいただけると、確認がスムーズです。